13日に行われた日本卓球協会理事会後の会見で、Tリーグの理事も務める宮﨑義仁・協会専務理事は、Tリーグにおける混合団体方式の採用について記者から問われ、次のように答えた。
「Tリーグの理事会でも（混合団体方式を）検討することになっており、12月17日の実行委員会でも議題に上がっています。その後、1月、2月の実行委員会でも検討を進め、3月の理事会で方向性を示していく予定です。そのうえで、ステークホルダーやトップパートナーの意向を聞き、『ぜひやろう』ということになれば、6月の理事会に上程していきます。ただし、現時点ではまだ検討段階です。もし実施するのであれば、ロス五輪の前にやりたいという思いはありますが、大きな改革になるため簡単にはできません。仮にロス五輪に間に合わなくても、どこかの組織が混合団体を実施していかなければ、この方式は根付いていかない。それを担うのであれば、新しい組織であるTリーグがうってつけかもしれません」
2018年の創設当時、Tリーグ構想ではトップリーグから下部の地域リーグまでを包含する、ピラミッド型の全国組織を構築していく構想が、当時の松下浩二チェアマンによって語られていた。仮に混合団体方式を採用するとなれば、この全国的なピラミッド型の地域リーグ構想を事実上、捨てることになるだろう。現在の男女合計12チームで混合団体を編成する場合、チームの地域性との整合性を保つことは難しい。
Tリーグは、日本代表強化のための直接的な手段として存在するリーグではない。リーグの活性化が結果として日本の強化につながる、という位置づけである。チーム数が増えず、観客動員も伸び悩む現状の中で、混合団体方式は人気獲得のための一策なのだろうか。
創設当初の理念を忘れることなく、卓球の普及とトップ選手の活躍の場として、目先の奇策に走るのではなく、根本的な組織強化と「世界最高峰のリーグ」を目指す姿勢が、いまこそ求められている。
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