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日本卓球協会が定例の理事会を終え、星野一朗専務理事がリモートで会見した。
主な内容は以下の通り。
「来年度（2021年度）の全国大会はコロナ禍の状況を見ながら、5カ月前に開催するかどうかを判断していき、それを大会ごとに繰り返していく。7月のホカバ（全日本ホープス・カブ・バンビ）は密を避けるために3日間から4日間に変え、特別推薦枠も来年度は設けない予定だ」
「パリ五輪（2024年）の選手選考基準の考え方をお示し、理事会で了解していただいた。今後、ITTF（国際卓球連盟）がWTTの獲得ポイントを見直すこともあるので、それに伴い変更していくことを了承していただいた。WTTは参戦に自由度がなく、出場できる選手が限定されるので、今のままの仕組みでは世界選手権、アジア選手権、全日本選手権などの選手権大会を参考に、五輪選考会などをやっていく可能性もある。強化部の考え方を今日はお示しした」
「登録人口は昨年度の同時期の7割程度まで復活した。一時は新型コロナ感染拡大によって、昨年度の5割か、3割程度にとどまるかもという予測もあったが、加盟団体が地域で大会を開催していただいたお陰でここまでもどってきた。新年度（2021年度）が一昨年の登録までいけるかどうかはわからない。オリンピック開催があるかどうかも、中学生の登録人口の差として出るかもしれない」
*写真は１月の全日本選手権大会開会式での星野一朗・日本卓球協会専務理事
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