3月14日に開催された日本卓球協会の理事会にて、星野一朗副会長から「国際戦略プラン」が発表された。
星野副会長は、「わが国の国際競技力の向上、および国際スポーツ界におけるプレゼンス（存在感）の強化を目的として、卓球競技の国際戦略を体系的に推進します。その中核目標として、日本から国際卓球連盟（ITTF）の副会長を輩出することを目指します。その過程で、日本卓球協会が信頼されるパートナーとして不可欠な存在となることを図っていきたい」と説明。
さらに、「227の国と地域が加盟するITTFにおいて、役員ポストを維持し続けることは容易ではなく、不断の努力が必要です。昨年から開催している『WTTチャンピオンズ横浜』のような国際大会を、今後も国内で着実に開催していくべきだと考えています」と述べた。
これを補足する形で、河田正也会長も次のように語った。 「1980～90年代には荻村伊智朗氏という卓越したリーダーがITTF会長を務め、その後も木村興治氏や前原正浩氏が副会長として名を連ねるなど、日本のプレゼンスは非常に高かった。しかし現在は、加盟国・地域の多様化により、かつてのように（実績だけで）票が集まる状況ではありません。競技力では世界トップクラスを維持していますが、今後は指導者や審判員のレベルもさらに引き上げていく必要があります」
1973年以降、荻村氏がITTF理事として活動して以来、日本は長く国際卓球界の中枢を担ってきた。しかし現在、ITTFの主要ポストに日本人はおらず、世界ツアーを運営するWTT（ワールド・テーブルテニス）のスタッフにも日本人は不在だ。
日本は中国に次ぐ競技人口を誇り、有力な卓球メーカーも数多く存在する。それにもかかわらず、現在は世界への発信力が弱まり、ITTFやWTTからの情報や決定を「受け止めるだけ」の受動的な立場に甘んじている。
今後、語学力と見識を兼ね備えた人材をいかに育成し、ITTFやWTTの中枢へ送り込めるか。プレゼンスの向上とは、すなわち「世界に対して発言権を持つ日本の卓球」を復活させることに他ならない。
ツイート
