4月27日、日本卓球協会はホームページ上で「全日本選手権大会（ホープス・カブ・バンビの部）」、通称「全日本ホカバ」の実施要項を発表した。2026年度の参加資格は従来通り「（公財）日本卓球協会の登録者であること」とされているが、注目すべきは、あわせて2027年度からの参加資格変更が明記された点だ。
＊写真は全日本ホカバの会場、グリーンアリーナ神戸
以下は実施要項より、参加資格に関する抜粋である。
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出場する選手は日本国籍を有する者とする。ただし、下記の各号のいずれかに該当すれば外国籍選手も参加できる。
（イ）日本国民であった者の子（養子を除く）で、引き続き3年以上日本に住所または居所を有する者。
（ロ）日本で生まれた者で、引き続き3年以上日本に住所または居所を有する者。またはその父、母（養父母を除く）が日本で生まれた者。
（ハ）外国で生まれた者で、引き続き10年以上日本に住所または居所を有する者。
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昨年の全日本ホカバでも、日本語でのコミュニケーションが困難な選手が出場する一方で、日本で生まれ育ち、一般の学校に通う外国籍の選手もいた。これらを一括りにすることはできないが、今回の発表により、協会は「日本国籍」もしくは「一定期間の居住実態」を、選手や保護者、所属クラブに明確に求める形となった。
現在、外国籍選手の出場自体は可能だが、HNT（ホープスナショナルチーム）の合宿等への参加は、日本国籍保持者、あるいは帰化申請中の選手に限定されている。 今月行われた東京都予選でも、日本語を解さない選手が出場していたが、彼らは日本国籍を有していた。ルール上の問題はないものの、日本に居住実態がない中（今後居住するのかもしれない）で全日本ホカバに出場する真意や、それを受け入れるクラブ側の意図については、議論の余地が残るだろう。
振り返れば30年以上前、中国からの留学生が日本の大会を席巻した時代があった。当時は日本選手との実力差が顕著で、インターハイで「中国勢同士のブロック」が意図的に作られたり、全日本学生選手権が日本国籍限定となり、外国籍選手が新設の「学生選抜」へ振り分けられたりした過去がある。もちろん、Tリーグのようなプロ興行であれば、海外勢の参戦はレベル向上や集客の面で大きなプラスとなる。
ある時は「助っ人」、ある時は「新たな活躍の場」として、日本の大会に現れる外国籍選手たち。卓球をグローバルなスポーツとして国籍を問わず交流を深めるべきか、あるいは日々研鑽を積む日本国籍の選手の機会を保護すべきか。
日本の卓球界は、人権への配慮と自国選手の育成という課題を抱えながら、子どもたちの成長を見守る難しい舵取りを迫られている。
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